国策銘柄! 在宅勤務を支援するテレワーク関連銘柄 大本命はココ!

テレワーク

 

けーさん

最近、メディアでも多く取り上げられるこの言葉、「テレワーク」をご存知ですか?

テレワークとは

「tele(離れたところで)」と「work(働く)」を合わせた造語で、情報通信技術を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟なワークスタイルのこと。

ICTの発達により、現代はパソコンとインターネット環境さえあれば、オフィスに出向かなくとも自宅や外出先のカフェなどでオフィス同様に働くことができます。

マイ

出社しなくても仕事ができるなんて、便利な時代ね♪

けーさん

そうですね。

働く側にとってのテレワークは、通勤時間の削減につながる、家族と過ごす時間が増える、子育てや介護にあてる時間が増えるなどたくさんのメリットがあります。

東京五輪の開催で、首都圏の交通機関などで混雑が予想されることから、混乱を避けるためにも政府が各企業に在宅勤務の導入を求めており、補助金制度も設けられています。

その具体的な施策として、1月29日に「テレワーク・デイズ2020」の実施方針を発表しました。

マイ

なるほどね!まざに国策銘柄って感じね!

けーさん

その通りですね。

テレワークにはいくつか種類があり、在宅勤務やモバイル勤務、サテライトオフィス勤務があります。

マイ

家で働くことだけをテレワークって呼ぶわけじゃないんだ~!

今回の記事では、テレワーク環境を提供している会社をご紹介します。

 

テレワーク(在宅勤務) 関連銘柄7社

テレワーク関連銘柄として、注目される銘柄7社をご紹介します。

[3040]ソリトンシステムズ

同社は、セキュリティ対策ソフトとシステム構築を主力事業として展開しており、テレワーク導入を検討している企業向けにセキュリティーソリューションも提供しています。

三井E&SHDなど大企業向けにも導入実績があります。

 

[2323]fonfun

同社は、テレワーク関連事業として、法人向けにリモートメールやリモートトーク、リモートブラウズなどのリモートソリューションを提供しています。

 

[3694]オプティム

同社は、スマホなどの端末をクラウドで一括管理するサービスを展開しています。

スマホ・タブレット端末・PCを遠隔操作するリモートサポートソリューション「Optimal Remote」を展開しており、テレワークなどで利用されています。

 

[4776]サイボウズ

同社は、国内で高シェアのグループウェアを提供しています。

中小企業向け「サイボウズ Office」や、大企業・中堅企業向け「Garoon(ガルーン)」などのグループウェアを手掛けており、テレワークの推進に欠かせないサービスを提供しています。

けーさん

こちらのサイボウズの本、結構面白かったので皆さんにもオススメしておきます♪

 

[3565]アセンテック

同社は、仮想デスクトップを中核事業とする企業です。

マイ

“仮想デスクトップ”って何!?

けーさん

仮想デスクトップとは、ローカル端末内にOSやアプリケーションを置かずにサーバー上で一元化することで、外部からリモート操作を可能にする機能です。

 

[3915]テラスカイ

テラスカイは、クラウドサービスの導入支援を主軸として展開しています。

在宅勤務や外出先などでテレワークを行う際でも、出勤時と変わらない業務効率を実現するためのコミュニケーションプラットフォーム「mitoco(ミトコ)」を手掛けています。

>>関連記事:テラスカイの株主優待情報↓

テラスカイ
[3915]テラスカイから株主優待到着(2月権利)
企業名:株式会社テラスカイ 権利月:2月 テラスカイの株主優待が届きました。 同社は、AWSのクラウドシステム導入支援・開発事業を展開しています。 100株保有
2019-05-11 17:00

 

[1973]NECネッツエスアイ

同社は、通信事業者や官公庁、社会インフラ事業者向けにシステム構築やクラウド提供を行っている会社です。

テレワーク分野としては、社内のデスクトップ環境を利用できるリモートアクセスソリューション「持ち出しマイデスク」を手掛けています。

けーさん

提供するサービスだけでなく、社内でも、2007年からオフィス改革を進めており、場所を選ばず効率的に働くためのシステムや制度を整備している会社なんです。

 

まとめ

今回の記事では、コロナウイルスの大流行時に大きく取り上げられた、テレワークについて関連銘柄をご紹介しました。

新型コロナウイルスの感染拡大を理由に、「テレワーク」の導入を進める大企業には、[2914]日本たばこ産業、[9449]GMOインターネットがあります。

日本たばこ産業は、在宅勤務の上限を従来の週2日から無制限に拡大。

GMOインターネットは、都内や大阪、福岡のオフィスに勤務するグループの従業員約4000人に対して、在宅勤務命令を発令したそうです。

楽天や野村證券は、中国から帰国した社員は帰国後2週間を在宅勤務にしたと報じられています。

けーさん

テレワーク支援企業だけでなく、導入を進めている企業の動向もチェック」しておきましょう♪

仮に新型コロナウイルスが終息しても、夏の東京五輪を控えていることや、ワークライフバランスの実現人口減少時代における労働力人口の確保といった観点からも、テレワークの需要は今後拡大していくことが予想されます。

関連銘柄、政府の動向はしっかりチェックしておくようにしましょう!