株式投資

長期投資の最強コンビ！　iDeCoとつみたてNISAをダブルで活用しよう

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資産運用　NISA
現行の投資制度には「NISA」、「つみたてNISA」、「iDeCo」など様々あります。
iDeCo口座とつみたてNISA口座はどちらか1つを選ぶのではなく、２つとも開設可能です。
NISAとつみたてNISAは選択制なので口座開設の際は注意しましょう！
したがって、この口座は2つとも開設しておくことが効果的と言えます。ともに定額拠出が必要になりますので、確実な積立につながります。
今回はiDeCoとつみたてNISAの賢い活用法をご紹介します。
Contents
  1. １．iDeCoとつみたてNISAの違いとは
  2. まとめ

１．iDeCoとつみたてNISAの違いとは

iDeCo つみたてNISA
利用対象者 20歳以上 20歳以上
掛金そのものの
所得控除		 あり なし
非課税投資
可能期間		 最大70歳まで
※拠出は60歳まで		 投資年から20年目の年末まで
年間投資可能額 年間１4.4万～81.6万円 年間40万円
投資対象 投資信託、定期預金 投資信託、ETF
途中売却 原則として
60歳まで解約不可		 可能
～解説～

まず、積立可能金額と定期的な積立が前提なら、税制優遇に注目すべきでしょう。

この点ではiDeCoのほうが有利です。
なぜなら、自分の老後のために自分のiDeCo口座に掛金を積み上げるほど、所得税や住民税が軽減されるからです。
(受け取り時に課税されるが、受け取り時の所得が下がっているため年金受け取りにかかる税率は今より軽くなるし、一時金受け取りの場合、非課税額を超過した分のみが課税対象でかつ課税額はその2分の1となる）。
ただし、注意したい点が１つあります。それは、iDeCoは中途解約を想定していないということです。
60歳より早い時期に資金が必要になるのであれば、iDeCoではなくつみたてNISAを活用すべきでしょう。
運用する金融商品は、iDeCoとつみたてNISAは似ています。つみたてNISAは規制でコストの高い投資信託の採用されておらず、iDeCoは1ファンドで国内外に分散投資するバランス型ファンドがあること、預貯金や保険商品のような安全性の高い預け先も含まれることが特徴です。
つみたてNISAでの売却は、口座からの出金を意味することになる点に注意しましょう。一度出金すると、その非課税の枠を再び利用することができなくなってしまいます。
ですので、利益確定の時期は可能な限り遅くするべきと言えます。
iDeCoは、投資信託だけではなく定期預金も選択可能なので、リバランスを行いながら資産形成を60歳まで続けていくことになります。
  • 老後資産形成枠は「iDeCo」
  •  積立投資を活かした資産形成は「つみたてNISA」
といった認識で、自分に合った資産運用プランを考えましょう。

まとめ

今回、iDeCoとつみたてNISAについてご紹介しましたが、現行制度には他にも「NISA」があり、制度の選択肢が増えてきたことは悩ましく感じるかもしれません。
しかし、違いがあるということは、違いを活かした制度利用ができるということでもあります。
早く制度の利用を開始し、元本をできるだけ多く積み上げた人の方が、最終的な資産額が大きくなる可能性の高まることは、どんな制度であっても同じなのです。
「iDeCo」や「つみたてNISA」のような自動引き落としによる積み立ては、積立をサボる余地がなくなるため資産形成における王道と言われています。
iDeCoの解約禁止という条件は、見る目を変えれば「老後の虎の子の資産を一時の気の迷いで解約させない」という効果もあります。
iDeCoは中途解約できないことに留意しつつ、iDeCo口座とつみたてNISA口座の積立枠を有効活用していきましょう。

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